多くの企業では、昼食時に社員に対して食事を提供されています。社内食堂と呼ばれる施設を併設しており、一般市場で販売されている料金よりも大幅な値引き率で食べられるのが魅力といえるでしょう。特に1000名以上の社員がいる大企業であれば、毎日日替わりメニューまで充実をさせているほどです。ここではこの社食サービスが始まった背景について、簡単の解説をしていきましょう。
日本で社食サービスが開始されたのは、1960年代以降からです。それまでは各自で弁当を持参したり、外に出て食べに行くのが基本でした。ところが高度経済成長期になると、労働省から福利厚生の充実を求める指針が提示されます。そのなかには在籍をしている労働者に対しての昼食の提供も掲げられており、社食の提供がなされるようになりました。
福利厚生サービスに位置付けられているため、購入時の料金の半分は会社側が負担をするのが基本です。100社の社食サービスを参考にすると、1食あたり約300円で購入できることがわかりました。定価でいえば600円～800円程度の内容で、割安料金で食することができます。なかには中小企業だと、社食というスタイルで出すのではなく購入価格の補助をおこなっているところもあります。
労働省ではこの提供も認めており、毎月支払われる月給に加算をされるのがポイントです。食べることの補助をすることで、労働者の働く意欲を増進させているといえるでしょう。