企業では必ずといっていいほど、施設内に社食サービスを提供するスペースが確保をされています。おもに50名以上の中規模以上の会社となりますが、日本では労働基準法に定められている福利厚生で従業員に対して食事の提供を事業者に義務付けているからです。昨今では食事にも力を入れる施設も多くなり、メニューをみると合計カロリーや塩分量なども記載をされています。総カロリーや塩分などを分析するんは、専門的な知識を必要とします。
社食サービスを提供する会社の大半で管理栄養士を採用していて、その方が分析も担っています。以前はこの資格を持つ方は学校給食や病院の食事を管理する方が大半でした。なぜ現代では、社食サービスも担当をしているのでしょうか。その理由を簡単に見ていくことにします。
1990年代後半から、七大生活習慣病を発症なさる40代以上が増加しました。おもに糖尿病・高脂血症・心臓病となり、これらは不規則で偏った食生活を長く続けることが原因になります。厚生労働省では40代以上が規則正しくて栄養バランスのとれた食をいつ・どこで食べられるのかを分析しました。その結果、在籍してる会社の社食でなら可能と結論付けたわけです。
厚労省の指導のもと、全国にある社食サービス提供会社では菅理恵栄養士を1名以上採用することになり、毎日提供する料理のメニュー作りを担うようになりました。40品目以上の食材を使った料理など、家庭では味わえないものが食べられる環境が整ったわけです。